この記事に掲載されている情報は、作成時点の制度・市場状況をもとにしています。最新情報は必ず各自治体・管理会社・不動産会社の情報でご確認ください。
はじめに
「ペットと暮らせる家を探したい」というニーズは年々増えています。
コロナ禍でペットを迎える家庭が増えたこともあり、ペット可物件の需要は高止まりしています。
ただし「ペット可」と書いてあっても、細かい条件やルールを見落とすと、思わぬトラブルにつながります。
本記事では、ペット可物件を探すときの落とし穴と注意点を整理しました。賃貸でも購入でも共通する視点をまとめています。
ペット可＝「何でも自由」ではない
1. ペットの種類・サイズ制限
「犬・猫可」とあっても、小型犬のみだったり、体重10kg以下といった条件がある場合が多いです。
- 猫はOKでも犬はNG
- 多頭飼育は不可
- 鳥や小動物は黙認されるケースもあるが、明記されていないことが多い
条件を確認せず入居すると、退去勧告や違約金トラブルになる可能性があります。
2. 飼育ルールの有無
- 共用部ではキャリーバッグ必須
- バルコニーでの放し飼い禁止
- 鳴き声や臭い対策を求める明文化ルール
これらが契約書や管理規約に含まれていることがあります。
「ペット可」と言っても、飼い方のルールまで確認することが重要です。
建物の設備・環境に注意
防音・防臭対策
犬の吠え声や猫の走り回る音は、近隣トラブルの原因になります。
- RC造や鉄骨造の物件の方が音漏れが少ない
- ペット共生型物件なら、防音壁や消臭クロスなどの設備がある場合も
フローリング・内装
- 滑りやすい床はペットの足腰に負担
- 爪による傷で退去時に原状回復費が高額になるケースも
周辺環境
- 散歩ルートに安全な公園があるか
- 動物病院やペットサロンが近いか
「住まい＋生活圏」をまとめて考えることが、長く快適に暮らすためのコツです。
賃貸での注意点
敷金・礼金の増額
ペット可物件では、敷金が1〜2か月分増額されることが一般的です。
これは退去時の修繕費用をカバーするためであり、返還されにくいケースもあります。
契約内容の確認
- 「小型犬1匹まで」など明記されているか
- ペットの追加飼育は再契約が必要か
- ペットが原因で近隣とトラブルになった場合、契約解除条項があるか
購入・分譲マンションでの注意点
管理規約の縛り
分譲マンションは「ペット可」と表示されても、実際には管理規約で厳しく制限されていることがあります。
- 頭数制限
- 体重制限
- 抱きかかえての移動義務
入居後に知って困らないよう、必ず管理規約を確認しましょう。
住宅ローンや保険との関係
住宅ローン審査や火災保険自体には直接影響しませんが、ペットによる設備破損や火災リスクは注意が必要です。
損害保険の特約や、ペット保険と組み合わせてリスクをカバーする人も増えています。
よくあるトラブル事例
- 鳴き声トラブル
昼夜問わず吠える犬で近隣から苦情。改善できず退去勧告。 - 傷や汚れの原状回復費
壁紙のひっかき傷、尿によるフローリング腐食で、数十万円の修繕費を請求された例も。 - 規約違反による強制退去
規約で「1匹まで」とあったが、2匹目を黙って飼育 → 管理組合から是正勧告。
ペット共生型物件という選択肢
近年は「ペット可」ではなく、「ペット共生型」の物件も増えています。
- ペット用の足洗い場
- エレベーター内にペットボタン
- 消臭建材や防音対策
- 敷地内ドッグラン
ペットを前提に設計されているため、飼い主にもペットにも快適な環境を整えやすいのが特徴です。
チェックリスト（入居前に必ず確認）
- [ ] 飼えるペットの種類・大きさ・頭数
- [ ] 共用部分でのルール（キャリーバッグ必須など）
- [ ] 退去時の原状回復費用の取り決め
- [ ] 周辺の動物病院・散歩コースの有無
- [ ] 契約書・管理規約にペット条項が明記されているか
- [ ] 防音・防臭設備の有無
まとめ
「ペット可物件」と一言で言っても、自由に飼えるわけではなく多くの条件やルールが存在します。
入居後にトラブルにならないよう、
- 契約書・管理規約を必ず確認
- 設備・環境・周辺施設までチェック
- 原状回復費や退去ルールも事前に理解
これらを押さえて物件を探すことが大切です。
👉 物件探しや条件確認で不安があれば、こちらからお気軽にご相談ください。
